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デジタルカタログを活用した効果的な販促手法と導入事例

スマートフォンやSNSの利用が拡大する現代では、企業と消費者を結ぶキャンペーン・プロモーションが不可欠です。

自社商品・サービスの認知度拡大や集客のためにギフトを送付するキャンペーン・プロモーションを行うケースも多く、販促効果を高めるために重要な役割を担っていることが分かります。

なかでも、最近多く見られる手法のひとつがデジタルカタログの活用です。消費者が自由にギフトを選択できることから、顧客満足度の向上が期待できるとされています。

本記事では「どのように販促施策を展開したらよいのか分からない」とお悩みのご担当者さまに向け、導入事例とともに、デジタルカタログギフトを活用した効果的な販促手法を紹介します。

目次[非表示]

  1. 1.デジタルカタログギフトの仕組み
  2. 2.デジタルカタログギフトを活用した販促手法と事例
    1. 2.1.ギフトの配布数増加で顧客満足度の向上に
    2. 2.2.SNSのキャンペーンで認知拡大
    3. 2.3.定期的なコミュニケーションでリピーターを育成
    4. 2.4.来店・イベント参加を促進
    5. 2.5.「全員もらえる」お得感で売り上げの向上
  3. 3.まとめ



デジタルカタログギフトの仕組み

デジタルカタログギフトは、メールやSNSを通じてURLなどのアクセス情報を送信し、消費者がパソコンやスマートフォンからギフトを選ぶ仕組みです。

ギフトには、日用品や雑貨をはじめ、お食事券や宿泊券などさまざまな種類があります。ユーザーがデジタルカタログから好きなギフトを選択、その場で申し込み、商品がユーザーの自宅に届くという流れです。

在庫管理や郵送などの手配はデジタルカタログ事業者が行ってくれるのが一般的なため、企業が自社でギフトを管理する必要がありません。商品の手配や郵送などの手間がかからないほか、梱包作業や郵送代も不要になるため、販促にかけるコストを大幅に削減できます。

また、ユーザー自身が好きな商品を選べることから、受け取ったユーザーに幅広く満足いただけるメリットもデジタルカタログギフトの人気の理由といえます。



デジタルカタログギフトを活用した販促手法と事例

デジタルカタログギフトは、コスト削減や顧客満足度向上などの効果が期待できますが、どのように販促に取り入れると効果的でしょうか。ここでは、デジタルギフトを活用した効果的な販促手法について以下5点を紹介します。

  1. ギフトの配布数増加で顧客満足度の向上に
  2. SNSのキャンペーンで認知拡大
  3. 定期的なコミュニケーションでリピーターを育成
  4. 来店・イベント参加を促進
  5. 「全員もらえる」お得感で売り上げの向上

ギフトの配布数増加で顧客満足度の向上に

自社でギフト管理している場合、商品の用意や在庫管理、配送などに手間とコストがかかり、配布できるユーザーが限られしまうといった課題があります。

それらに対して、デジタルカタログギフトはWeb上で配布・閲覧が可能なため、社内での在庫管理や発送手配が不要です。コストを大幅にカットできるという利点があります。

居住エリアに関係なく、より多くのユーザーに配布できるデジタルカタログギフトやデジタルギフトは、新規顧客の獲得数拡大を目的とした販促にも活用できます。数百円の低価格なギフトも選べるため、低コストで大勢のユーザーへアプローチをしたい場合にも有効といえるでしょう。


▶SBギフトの導入実績・活用事例

  当選の喜びをできるだけ多くの会員に届けたい! シュフモが当選者数を一気に6倍に増やせた秘密とは? 「シュフモ」は、全国9900店舗(2014年1月現在)のスーパーマーケットのチラシ情報を会員の携帯電話やスマートフォン、PCに配信するサービスだ。約180万人の会員(2014年1月現在)には、毎日、お得な情報が届けられるとともに、さまざまなプレゼントが当たるキャンペーンも実施されている。運営側は「できるだけ多くの会員を当選させたい」と考えていたが、コストや配送の問題から、最大でも200名が上限だったという。ところが、あるサービスを導入することで、当選者の数を一気に6倍に増やすことが可能となった。そのサービスの詳細を担当者に聞いた。 SBギフト株式会社


SNSのキャンペーンで認知拡大

自社の商品・サービスの認知度を高めたい場合にもデジタルカタログギフトやデジタルギフトが有効です。

近年、SNSや動画などWebを活用したキャンペーン・プロモーションを実施する企業が増えるなか、SNSアカウント運用シーンでデジタルカタログギフトの活用が期待されています。

たとえば、SNSのお友達登録や再投稿に対して、抽選でデジタルカタログギフトやデジタルギフトを贈るのも、ひとつの活用方法です。話題性のある投票キャンペーンで参加者を増やすことにより、親和性の高いユーザーの獲得も期待できます。

この手法は、SNSを利用している若者世代にリーチしやすく、拡散されれば認知度の大幅アップも見込めます。また、認知拡大のためにはターゲットとなる顧客層の関心が高いキャンペーンや、お得感のある施策を打ち出すことが重要です。


▶SBギフトの導入実績・活用事例

  キリンビールの仕掛け人が語る、 ソーシャルメディアと店舗連携が実現した新時代のギフト提案 日本を代表する酒造会社 キリンビール。同社が新開発した「GRAND KIRIN(グランドキリン)」は、これまでのビールとは一線を画す新しいビールとして、商品企画や商品開発はもちろん、その販売手法や顧客とのコミュニケーションのあり方まで、従来とは異なる取り組みで販売された戦略商品だ。2012年から行われたソーシャルメディアとセブン-イレブン店舗を連動したGRAND KIRINのセールスキャンペーン「BEER to friends」は、その後予期せぬ効果も生んでいるとキリンビールの山口洋平氏は語る。山口氏にGRAND KIRINの商品企画の意図や背景、そしてそれによってもたらされた効果について話を聞いた。 SBギフト株式会社


定期的なコミュニケーションでリピーターを育成

一度は来店や購入に至ったものの「なかなかリピーターにつながらない」というのもよく耳にする課題です。一方、「ギフトがなかなか当たらない」というユーザーの声もあります。

このようなケースでは、消費者とのコミュニケーションを図る方法が有効です。店舗のリピーターを増やし、ファン化させることで客単価や顧客満足度の向上に期待できます。

ギフト選びでは、新規顧客や一般ユーザーを対象としたギフトより、さらにお得感のあるリピーター向けのデジタルカタログギフトやデジタルギフトを活用するのも効果的です。

その際、お食事券やグルメ券、オンラインショップで利用できるギフトカードなど、少し単価の高いデジタルギフトを選ぶのもおすすめ。定期的かつ継続的に消費者とコミュニケーションがリピーター獲得のカギとなります。


▶SBギフトの導入実績・活用事例

  当選者数を大幅に増やし、会員の動きを活発化。 新しいビジネスモデルの可能性も切り拓いたO2Oサービスの劇的効果 ソフトバンクモバイルは、同社の契約者向けに、さまざまなサービスを提供している。キャンペーンやプレゼントなどのお得な情報を毎週メールで配信する「ギフトお得便」も、こうしたサービスの1つだ。ただし、会員から「プレゼントがなかなか当たらない」という声が届くなど、いくつかの課題も抱えていた。そこで、同社が導入したのが、SBギフトの「店頭受取型電子ギフト」だった。プロジェクトの担当者に、導入の経緯とその効果について話を聞いた。 SBギフト株式会社


来店・イベント参加を促進

店舗への来店数や、対面でのコミュニケーション強化が課題となっている場合には、来店やイベント参加の促進につながるきっかけ作りが重要です。

消費者は「限定」という言葉に興味を示す傾向があり、購買行動を起こすきっかけになることもあり得ます。たとえば、同じデジタルカタログギフトやデジタルギフトを送付する場合でも、条件を限定することで消費者の利用率や来店率に差が生まれることがあります。

実店舗への来店や、イベント参加を促したいときには「参加者限定」「参加者抽選で○○ギフトが当たる」など、店舗に足を運んだ人のみにチャンスがあることを知らせる演出が有効です。

「来店した人だけがギフトを貰える」「抽選でお得なギフトが当たるかもしれない」など消費者の好奇心や興味を掻き立てる告知で店舗への来店や購買をより強く促進できます。

Webサイトでのイベント告知やメルマガ配信などで情報を告知する際は「限定」というキーワードをうまく活用し、来店・イベント参加を促しましょう。


▶SBギフトの導入実績・活用事例

  ご来店いただけるお客様とのコミュニケーションを強化し、 行動の把握を可能とした「モバイルクーポンシステム」 1957年創業で、大手小売業のダイエー様は、これまでもネットを積極的に活用してこられました。通常のメルマガ配信は約10年前から、携帯向け配信は約3年前から取り組まれ、日々のお買い得情報をお客様に届けています。ただ、従来は配信情報を見たお客様が実際にどれくらい来店されているのかを正確に把握する手段はありませんでした。そこで、メルマガで電子クーポンを発行し、店頭で値引きやプレゼント交換を行えるSBギフトの「モバイルクーポンシステム」の導入を決定しました。 SBギフト株式会社


「全員もらえる」お得感で売り上げの向上

「商品やサービスに興味を持ってもらっているのに、なかなか購入まで進まない」「自社のサービスに申し込んでもらえるきっかけをつくりたい」という課題の解決には、商品・サービスの購入特典として全員にギフトを配布する手法が有効です。

購入やサービスの利用を迷っている見込み顧客に対して「キャンペーン中は全員にギフトをプレゼント」などと訴求することで購買行動を後押しできます。

一度商品・サービスを購入(利用)したことがある既存顧客に対しては「○円以上お買い上げの方に、○○ギフトをプレゼント」「定期購入で選べるギフトが貰える」のようにアプローチする方法も効果的です。

商品・サービスについて認知しているユーザーや、既存顧客の利用率を改善したい場合に活用しましょう。


▶SBギフトの導入実績・活用事例

  ネット上での保険商品お見積もり申込のインセンティブに最適な「店頭受取型電子ギフト」 保険商品をネット上で検討される方はいくつかの商品を比較される方が多いため、まずは自社の商品のお見積りを取ってもらうことが大切です。今回の事例はネット上での保険商品お見積もり申込のインセンティブに最適な「店頭受取型電子ギフト」を保険会社で上手く活用した事例を解説します。 SBギフト株式会社


まとめ

デジタルカタログギフトやデジタルギフトは、顧客との接点が増え、たくさんのモノがあふれる現代において有効な販促手法といえます。

そのなかで数ある商品・サービスから自社を選んでもらうには、目的やターゲットに合わせた効果的な販促手法の選択が重要です。デジタルカタログギフトやデジタルギフトなら数百円という低価格の商品から少し豪華な数千~数万円のギフトまで、幅広い商品を選択できます。

「ギフトを使って認知度アップや新規顧客の獲得をねらいたい」「リピーターを育成してファン化したい」という企業さまは、今回紹介した事例も参考にデジタルカタログギフトやデジタルギフトを活用してみてはいかがでしょうか。

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