デジタルギフトの活用方法とは?
「最近よく耳にするけれど、デジタルギフトって実際どのように使うの?」と疑問をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで本記事では、企業の販促やキャンペーンに有効なデジタルギフトの活用方法について解説します。デジタルギフトの導入をご検討中の方はぜひ参考にしてください。
なお、「デジタルギフトのことをもっと詳しく知りたい!」という方は、こちらの記事も併せてご参照ください。
▶デジタルギフトとは? 導入方法・仕組み・活用シーンを一挙に解説
目次[非表示]
- 1.デジタルギフトの役割とは?
- 2.デジタルギフトはどのような場面で使える?
- 2.1.見積もり依頼の特典で
- 2.2.会員登録の特典で
- 2.3.サービス利用の特典で
- 3.ユーザーはどのようにデジタルギフトを使える?
- 4.まとめ
デジタルギフトの役割とは?
デジタルギフトとは、SNSやメールなどオンライン上で贈るギフトを指し、企業の販促や集客、認知拡大など、従来のプロモーションと同じ役割で活用されています。
これまで、商品・サービスのプロモーションというと、販促品を店舗やキャンペーン会場で直接配布したり、顧客の自宅へ送付したりといった手段が一般的でした。
あらかじめ販促品を仕入れて保管しておく必要があり、送付する場合はさらに梱包・配送業務も発生していました。
一方、デジタルギフトは、メールやメッセージツールなどを通じて、商品のURLやバーコードを送るだけという仕組みのため、企業にとっては、従来のプロモーションで発生する配布・送付などのわずらわしさを軽減できるという効果も期待できます。
「ギフトを活用したプロモーションを効率化させたい」「社内の労力を削減して働き方改革を推進したい」という場合にうってつけの施策といえるでしょう。
拡大中のデジタルギフト(ソーシャルギフト)市場における、他社に負けないギフト戦略については、以下の記事で詳しく解説しています。
>>拡大中のデジタルギフト(ソーシャルギフト)市場! 波に乗って他社に負けないギフト戦略を
デジタルギフトはどのような場面で使える?
デジタルギフトは、オンライン上で贈るという“デジタル”ならではの特性を活かして、次のような使い方ができます。
見積もり依頼の特典で
一つは、Webサイトから見積もり依頼をされた方にデジタルギフトをプレゼントするという方法です。見積もり依頼の特典としてデジタルギフトをプレゼントすれば、見込み顧客の獲得が期待できます。
その場合、多くのユーザーを対象に大量の商品を用意しつつ、コストを抑えることも考えなくてはなりません。
デジタルギフトなら、商品の発注から発送、在庫管理にかかっていた手間やコストといった負担の大幅な軽減が可能になります。
また、見積もり依頼があった顧客に対してのみギフトを用意するため、在庫が余るリスクを避けられるというのも大きなメリットです。
会員登録の特典で
自社アプリやWebサービスへの会員登録をした方にデジタルギフトをプレゼントするという活用方法では、新規顧客の獲得が期待できます。
少し面倒に思われがちな会員登録も、デジタルギフトという特典があることで、そのハードルを下げることができるでしょう。
ユーザーのなかには、「抽選で○名様に当たる」といったような、当たるかどうかが不確かな高額ギフトよりも、「コンビニや飲食店で手軽に使えるギフトを貰えるほうが嬉しい」という方もいらっしゃいます。
SNSやメールで贈るデジタルギフトは、在庫を抱えることなく幅広い対象者へプレゼントを贈ることができるため、より手軽なギフトをプレゼントしたいときや、継続的に行うキャンペーンの特典としてもおすすめです。
\ 販促キャンペーン企業コラボの成功事例とソーシャルギフト活⽤資料集 /
サービス利用の特典で
既存顧客の利用促進を狙う場合は、「期間中に○○円購入した方にデジタルギフトをプレゼント」という打ち出し方もできます。
たとえば、「登録者数は増えてきたのに、商品やサービスの利用につながっていない」といった場合、ユーザーへの“ひと押し”としてデジタルギフトが貢献してくれるでしょう。
また、実店舗への来店促進や、買い物の単価アップなどにも効果的です。
SBギフトのデジタルギフトサービスでは、『ポチッとギフト』で全国どこでも受け取れる手軽なプレゼントを選べるほか、Webカタログギフトの『Cesta』で少し高価なプレゼントを用意することもできます。
対象のサービスやユーザーに応じた価格帯のプレゼントが用意できるのも、デジタルギフトならではのメリットです。
ユーザーはどのようにデジタルギフトを使える?
デジタルギフトは、利用方法もとても簡単です。
ユーザーは、メールやSNSなどでURL・バーコードを受け取ったあと、商品を該当の店舗で受け取ったり、Webカタログから選んだりするのみのため、手軽にギフトを手にすることができます。
店舗で受け取るデジタルギフトの場合、ユーザーが好きなタイミングで店舗に足を運び、店頭でバーコードを提示するだけで商品やクーポンを受け取れます。
Webカタログタイプのデジタルギフトの場合も、ユーザーは受け取ったURLにアクセスしてインターネット上で商品を選ぶだけと、手間がかかりません。
商品・サービスの認知度や集客率を高め、売り上げ向上が期待できるだけでなく、ユーザーの満足度につながりやすいデジタルギフトは、これからの時代のプロモーションに欠かせないツールといえるでしょう。
まとめ
デジタルギフトは、販促効果・集客率・認知度を高めるためのプロモーションとして有効な手段のひとつです。
見積もり依頼や会員登録、サービス利用時など、さまざまシーンで活用できるほか、低価格の商品から高価格の商品まで幅広く選択できるため、目的やターゲット層に合わせた使い方ができます。
また、メールやSNSでギフトを贈るという性質上、オンラインでの顧客接点拡大にも適しています。
「実際に使っている企業の声を知りたい!」という方は、ぜひこちらの記事もチェックしてみてください。
▶【活用事例①】ソニー銀行さまインタビュー
▶【活用事例②】SBIホールディングスさまインタビュー