拡大中のデジタルギフト(ソーシャルギフト)市場! 波に乗って他社に負けないギフト戦略を
ギフトの贈り方といえば、これまでは「手渡しで贈る」「相手の自宅に発送する」という方法が当たり前でした。
しかし、現代はDX(デジタルトランスフォーメーション)が進む時代に突入しており、業種問わず、さまざまな仕組みがデジタルへと移行しています。
ギフトの在り方も例外ではなく、“デジタルギフト”という従来にはなかった発想が拡大中です。マーケティングの一環としてデジタルギフトをご検討されているご担当者さまも多いのではないでしょうか?
そこで本記事では、拡大するデジタルギフトの市場や、法人利用におけるデジタルギフトの可能性について解説します。今後の施策を考えるうえで、ぜひ参考にしていただけると幸いです。
急成長のデジタルギフト(ソーシャルギフト)市場
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は、相手の住所を知らなくても、メールやSNSで手軽に贈り物を届けられるサービスです。
スマートフォンの利用率が拡大する現代に即した手法として、個人・法人問わず注目を集めています。
総務省のまとめによると、6年前の2014年時点では、デジタルギフトを「利用している(現在利用している+たまに利用する)」が6.2%、「今後利用したい」が約17%。しかし、その利用率は着実に拡大を続けています。
出典:総務省『ICTの進化がもたらす社会へのインパクトに関する調査研究の請負』
現在では、デジタルギフトの市場規模が「2014年からの4年間で14倍」「2023年には10億円近くまで拡大する」などの見解も聞かれており、今後もさらなる成長が予測されています。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響も受けて、デジタル化がますます加速していくなか、デジタルギフトはさらに速度を増して広まっていくものと考えられます。
\ サービスご紹介資料・お役立ち資料 一覧 /
CtoCとBtoCで見る性質の違い
デジタルギフトサービスは、大きく分けて“CtoC向けサービス”と“BtoC向けサービス”の2種類が提供されています。
「SNSやメールなどでURLを送るだけ」という手軽さは共通でありつつ、利用シーンやギフトの種類など、その性質は若干異なります。
CtoC
CtoC向けサービスの場合は、結婚祝い・出産祝い・母の日・誕生日など、お祝いごとの際に贈るプレゼントとして利用されることが一般的です。
ちょっとした御礼としても贈れるギフト券をはじめ、名入れをしたり熨斗をつけたりもできる本格的なギフトまで、幅広い種類から選べるようになっています。
遠方で暮らす友達や家族にも手軽に贈れるというのが大きな特徴です。
BtoC
企業から個人ユーザーへ贈るBtoC向けサービスの場合は、主にマーケティングの一環として利用されることが一般的です。
CtoCと比較すると、配布する相手の人数が必然的に多くなることから、特に100円台で用意できる低価格帯ギフトの需要が高いという特徴があります。
▶100円の商品から選べるデジタルギフトサービス『ポチッとギフト』
前述したデジタルギフトの市場拡大は、このBtoC向けサービスの利用率が増加していることが大きな要因だとも考えられています。
法人利用はさらなる拡大予想も
BtoCマーケティングでは、ボールペンやカレンダーといったノベルティグッズを制作して配布する手段がとられることも多いですが、一方で「在庫を抱えるリスクがある」という懸念点もありました。
BtoC向けデジタルギフトサービスの登場によって、在庫を抱えるリスクなしでギフトを使ったマーケティングができるようになりました。デジタルギフトをうまく活用すれば、こうした活動にかかるコストの削減にもつながるでしょう。
ギフトを使ったマーケティングの効果は、顧客獲得のみに着目されがちですが、実はそれだけにとどまりません。
特定の商品だけではなくいくつかの商品で検証することで、ターゲットの趣味嗜好の把握にも役立ち、ひいては的確なペルソナ設定ができるようになる効果も期待できます。
なお、デジタルギフトの場合、特定の商品を贈るだけでなく、カタログギフトのように相手に商品を選んでもらうことも可能です。顧客満足度を高めることはもちろん、よりターゲットのニーズを深掘りできるという一石二鳥の効果も期待できるでしょう。
▶Web版カタログギフト形式のデジタルギフト『Cesta 配送型Webカタログギフト』
活用次第でさまざまな可能性を生み出すため、今後はギフトマーケティングが主流になる可能性も考えられるのではないでしょうか。
BtoBプロモーションの成功へのポイントと手法については、以下の記事で詳しく解説しています。
>>BtoBプロモーションとは?成功へのポイントと手法を解説
まとめ
デジタルギフトの市場は2014年以降着実に拡大を続けています。
あらゆるモノのオンライン化・デジタル化が加速するなか、今後もデジタルギフトの利用シーンは幅を広げていくことが予想できます。
特にBtoCにおいては、単なる顧客獲得のツールにとどまらず、ターゲットの趣味・嗜好をより深く理解するためのマーケティングツールとしても活用が期待できます。
早めの導入で、他社に負けないマーケティングを検討してみてはいかがでしょうか?
「デジタルギフトのことをもっと調べたい」という方は、こちらも記事もぜひ併せてご参照ください。
▶デジタルギフトとは? 導入方法・仕組み・活用シーンを一挙に解説