
【最新版】デジタルギフト(法人向け)徹底比較12選 タイプの違いをくわしく解説
目次[非表示]
- 1.デジタルギフト(法人向け)の基本
- 1.1.デジタルギフトのタイプ
- 1.1.1.商品交換型
- 1.1.2.ポイント型
- 1.1.3.贈り手が考慮すべき要素
- 1.2.デジタルギフトを活用することで得られる効果
- 1.2.1.経費の軽減
- 1.2.2.多様なターゲットへのアピール
- 1.2.3.人件費の削減
- 1.2.4.プロモーションの効果向上
- 1.2.5.顧客の満足度アップ
- 1.2.6.効果の測定が容易
- 1.3.ユーザー層に合った商品があるか
- 1.4.販促物・告知物にブランドロゴや商品画像が使えるか
- 1.5.キャンペーン企画・運用のノウハウがあるか
- 1.6.料金・手数料はいくらなのか
- 1.7.導入前後のサポートはあるか
- 2.ポイント型デジタルギフト
- 2.1.デジコ(デジコ株式会社)
- 2.2.選べるe-GIFT(全日空商事株式会社)
- 2.3.EJOICAセレクトギフト(株式会社エヌ・ティ・ティ・カードソリューション)
- 2.4.QUOカードPay(株式会社クオカード)
- 2.5.Visaギフトvanilla(インコム・ジャパン株式会社)
- 3.商品交換型デジタルギフト
- 3.1.gifteeforBusiness(株式会社ギフティ)
- 3.2.mafin(株式会社マフィン)
- 3.3.Giflet(ジャックス・トータル・サービス株式会社)
- 3.4.dgift(株式会社デジマース)
- 3.5.プチギフト(エムディーピー株式会社)
- 3.6.あっとギフト(ティーガイア株式会社)
- 3.7.ポチッとギフト(SBギフト株式会社)
- 4.手軽にデジタルギフトを導入するなら「ポチッとギフト」
デジタルギフト(法人向け)の基本
デジタルギフトは、企業が顧客エンゲージメントやブランドロイヤルティを高める手段として注目されています。ここでは、デジタルギフトの主要なタイプ「商品交換型」と「ポイント型」と、贈り手が考慮すべき要素、さらにはデジタルギフトの活用で得られる効果について解説します。
デジタルギフトのタイプ
デジタルギフトは、大きく「商品交換型」と「ポイント型」に区分されます。それぞれのカテゴリーには、独特の特性とメリット、デメリットが存在します。
商品交換型
商品交換型デジタルギフトは、特定の商品やサービスと直接交換が可能な手段です。これには、コンビニエンスストアで購入可能な食品や飲料、ファストフードのセットメニュー、または全国規模で利用可能なギフト券などがあります。
メリット:贈るアイテムが明確で、受け取り側がすぐに活用できる。
デメリット:選択可能なアイテムが限られているため、受け取り側の好みに合わない場合がある。
ポイント型
ポイント型デジタルギフトは、受け取り側がポイントを用いて自由に商品やサービスを選べる方式です。このカテゴリーには、Amazonギフトカードやdポイントなどが含まれます。
メリット:受け取り側が自分の好みに応じて商品を選べるため、満足度が高い。
デメリット:ポイントには有効期限が設定されている場合があり、その期間内に消費する必要がある。
贈り手が考慮すべき要素
どの手段を選ぶかは、贈りたい相手の好みや必要性に応じて変わります。商品交換型は選択肢が狭いが確実な商品を提供できる一方で、ポイント型は選択の自由度が高いが有効期限の制約がある場合があります。これらの要点を踏まえ、贈り手は最適な選択を行うべきです。
デジタルギフトを活用することで得られる効果
企業の販促活動でデジタルギフトを採用することで得られる効果は多岐にわたります。
経費の軽減
デジタルギフトは物理的な在庫や配送が不要なため、企業はコストを大幅に削減できます。
多様なターゲットへのアピール
豊富な商品オプションがあり、多種多様な顧客ニーズに対応できるため、様々な層に訴求することが可能です。
人件費の削減
物理的な商品を取り扱わないため、人的リソースや時間の節約が可能です。
プロモーションの効果向上
デジタルギフトを用いたキャンペーンは顧客にとって魅力的で、SNSでの露出も増えることが確認されています。
顧客の満足度アップ
顧客が自由に商品を選べるため、満足度が高くなります。
効果の測定が容易
オンライン主体の取引であるため、ROIの計測が簡単です。
これらのメリットを活かし、企業は販促活動や顧客サービスの向上にデジタルギフトを有効に活用しています。特に、多様なニーズに対応できる柔軟性と、企業にとってのコスト効率の良さが、デジタルギフトの採用を促進しています。
BtoBプロモーションの成功へのポイントと手法については、以下の記事で詳しく解説しています
>>BtoBプロモーションとは?成功へのポイントと手法を解説
法人向けデジタルギフトの比較ポイント
法人向けデジタルギフトの選定においては、多くの比較ポイントが存在します。ターゲットとするユーザー層に適した商品の有無、ブランドロゴや商品画像の活用可能性、キャンペーンの企画・運用に関する専門知識、料金体系、そして導入前後のサポートの有無など、各要素がビジネス成功に直結します。これらの重要な比較ポイントについて詳しく解説します。
ユーザー層に合った商品があるか
デジタルギフトは多様な用途で活用できるため、様々な顧客層にアピールすることが可能です。そのため、選択するサービスが提供する商品ラインナップが、目的の顧客層に適しているか事前に確認することが不可欠です。
販促物・告知物にブランドロゴや商品画像が使えるか
企業のブランドを強化するためには、ギフトのデザインやロゴ、色調などがブランドイメージに一致しているかが重要です。これにより、効果的なプロモーションが可能となります。
キャンペーン企画・運用のノウハウがあるか
デジタルギフトを用いたマーケティングキャンペーンは、顧客にとって魅力的であり、成功の可能性が高いです。特に、専門的なサポートや資料が提供されるサービスを選ぶことで、キャンペーンの効率性と効果性が向上します。
料金・手数料はいくらなのか
各デジタルギフトサービスの料金体系は異なるため、費用と手数料をしっかりと比較する必要があります。例えば、一部のサービスでは初期費用や月額費用が不要で、発行量に応じた手数料のみが発生する場合もあります。
企業向けデジタルギフトの費用構造は主に次のような形になります。
- ギフトの総額に加えて、購入手数料(通常はギフト総額の一定のパーセンテージ)
- 月額の定額料金に加えて、ギフトの総額
各サービスによって、手数料の割合や月額の定額料金は異なる場合があります。また、選べるギフトの種類もプランによっては変わることがあります。そのため、どのサービスを利用するか決める前に、月額料金がどれくらいになるかを確認することが重要です。
導入前後のサポートはあるか
デジタルギフトの導入と運用においては、前後のサポートが非常に重要です。特に、マーケティング資料や専門的なサポートが提供されるサービスを選ぶことで、スムーズな運用が期待できます。
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ポイント型デジタルギフト
ポイント型デジタルギフトは、企業が顧客エンゲージメントを高めるための効果的な手段となっています。ここでは、主要なポイント型デジタルギフトサービスをいくつか紹介します。
デジコ、選べるe-GIFT、EJOICAセレクトギフト、QUOカードPay、Visaギフトvanillaなど、各サービスの特色を比較しながらお伝えします。
デジコ(デジコ株式会社)
適した業種:小売業、飲食業、サービス業
適したキャンペーンの例:新規顧客獲得キャンペーン、リピート顧客向けの特典キャンペーン、SNSフォロワー獲得キャンペーン
デジコは、最大で6000種以上の商品や電子マネーに交換可能なデジタルギフトです。PayPayマネーライトやLINEPay、Amazonギフトカードなど、6,000種類以上の交換が可能で、ユーザーにとらわれない、満足度の高い様々な価値を提供できます。
選べるe-GIFT(全日空商事株式会社)
適した業種:旅行業、航空業、ホテル業
適したキャンペーンの例:旅行パッケージ購入者向けの特典キャンペーン、会員限定のプロモーション、予約キャンセル時の補償キャンペーン
選べるe-GIFTは、電子マネー・ポイント等の39種類の商品をまとめて贈ることができるデジタルギフトです。メールやSNSなど、お好きな方法で簡単に贈れます。顧客満足度の高いマーケティングやキャンペーンを実現します。
EJOICAセレクトギフト(株式会社エヌ・ティ・ティ・カードソリューション)
適した業種:通信業、家電量販店、金融業
適したキャンペーンの例:新規契約者向けの特典キャンペーン、ポイント交換キャンペーン、クレジットカード利用者向けのプロモーション
EJOICAセレクトギフトは、電子マネー等が全19種類の商品を提供するデジタルギフトです。ターゲットに合わせてカスタマイズも可能で、事前のリクエストや在庫管理が不要です。
QUOカードPay(株式会社クオカード)
適した業種:小売業、飲食業、サービス業
適したキャンペーンの例:購入金額に応じたポイント還元キャンペーン、期間限定の割引キャンペーン、店舗来店者向けの特典キャンペーン
「QUOカードPay」は株式会社クオカードが提供するスマートフォン専用のデジタルギフトサービスです。アプリや会員登録、個人情報の登録は不要で、URLをタップするだけで瞬時に利用可能です。
多種多様な店舗で利用でき、法人向けにはキャンペーンや販促、オリジナルデザインのカード発行も可能です。オンラインストアで簡単に設定し、銀行振込またはクレジットカードで支払いができます。最短当日納品と、メールでの簡単な配布が特長です。この使い勝手の良さが、多くの企業キャンペーンや懸賞で選ばれる理由です。
Visaギフトvanilla(インコム・ジャパン株式会社)
適した業種:金融業、小売業、サービス業
適したキャンペーンの例:クレジットカード新規契約者向けの特典キャンペーン、ポイント交換キャンペーン、オンラインショッピング利用者向けのプロモーション
Visaギフトvanillaは、インコム・ジャパン株式会社が提供するデジタルギフトです。詳細については、公開情報が限られていますが、Visaギフトvanillaは、Visa加盟店で利用可能なデジタルギフトカードです。
これらのデジタルギフトサービスは、多様な業種やキャンペーンに適用できます。企業は、自社のニーズやターゲットに合わせて、適切なデジタルギフトサービスを選択することが重要です。
商品交換型デジタルギフト
商品交換型デジタルギフトは、顧客への報酬や感謝の表現に多く用いられています。ここでは、業界で注目されている商品交換型デジタルギフトサービスをピックアップして紹介します。
gifteeforBusiness、mafin、Giflet、dgift、プチギフト、あっとギフト、ポチッとギフトなど、各サービスが提供する特長や利点を詳細に解説します。
gifteeforBusiness(株式会社ギフティ)
適した業種:Webサービス、ゲーム、教育、銀行、クレジットカード、保険、自動車、不動産、人材、携帯通信など
適したキャンペーンの例:新規顧客獲得キャンペーン、リピート顧客向けの特典キャンペーン、SNSフォロワー獲得キャンペーン
gifteeforBusinessは、法人向けデジタルギフトサービスで、スターバックスやコンビニなどの有名ブランドの商品をノベルティとして活用できます。約1000種類の商品ラインナップがあり、キャンペーンや福利厚生など様々なシーンで利用できます。
mafin(株式会社マフィン)
適した業種:BtoBおよびBtoCの両方のビジネス
適したキャンペーンの例:新規顧客獲得キャンペーン、リピート顧客向けの特典キャンペーン、SNSフォロワー獲得キャンペーン
株式会社マフィンが展開する「mafin」は、企業が販売促進や顧客エンゲージメントを高めるためのデジタルギフトプラットフォームです。このサービスは、ギフト戦略をデジタル化することで、コストを抑制しつつ、顧客の満足度を向上させることを狙っています。
「mafin」は、100以上のブランドと1,000以上の商品をデジタルギフトとして提供。これらは店舗での商品交換、オンラインチャージ、または指定住所への配送といった形で利用できます。各ギフトには有効期限も設けられています。
このプラットフォームは、消費者へのプロモーションだけでなく、企業間の礼状や従業員福利厚生にも適用可能です。商品の価格帯は100円の小物から数万円の金券まで多岐にわたり、贈る相手の要望に応じて柔軟に選べます。
Giflet(ジャックス・トータル・サービス株式会社)
適した業種:コンビニ、カフェ、ファッション、レジャーなど
適したキャンペーンの例:新規顧客獲得キャンペーン、リピート顧客向けの特典キャンペーン、SNSフォロワー獲得キャンペーン
Gifletは、ジャックス・トータル・サービス株式会社が提供する選べるデジタルギフトサービスで、企業がアンケートや資料請求の謝礼、キャンペーン賞品として活用できます。
dgift(株式会社デジマース)
適した業種:様々な業界
適したキャンペーンの例:新規顧客獲得キャンペーン、リピート顧客向けの特典キャンペーン、SNSフォロワー獲得キャンペーン
株式会社デジマースの「dgift」は、コンビニ商品から家電まで、多種多様なギフトをオンラインで手軽に贈れるプラットフォームです。自社クーポンもオリジナルギフトとして提供可能です。
このサービスはSNSプロモーションや店頭キャンペーン、ポイント交換など、多角的なマーケティング戦略に対応。特に、公式Twitterでのキャンペーン情報発信により、高いコンバージョン率が期待できます。デジマースは、2005年創業で、音楽や動画、書籍などのデジタルコンテンツも手がけており、「dgift」を通じて、企業の集客と売上拡大をサポートしています。
プチギフト(エムディーピー株式会社)
適した業種:携帯電話事業者、食品メーカー、コンビニエンスストアなど
適したキャンペーンの例:新規顧客獲得キャンペーン、リピート顧客向けの特典キャンペーン、SNSフォロワー獲得キャンペーン
エムディーピー株式会社の「プチギフト」は、デジタルクーポンの発行と配布に特化したサービスです。主にコンビニ商品の少額クーポンを提供し、デジタルと実店舗を繋げるマルチプラットフォームです。
導入ハードルが高いクーポンシステムを、商品選定からセキュリティ、カスタマーサポートまでワンストップで解決します。新規顧客獲得から既存顧客の活性化まで、多様なプロモーションに対応。企業向けサイトでは商品一覧や見積もりが取得可能で、販促担当者はキャンペーン運営を効率的に行えます。
あっとギフト(ティーガイア株式会社)
適した業種:様々な業界
適したキャンペーンの例:福利厚生、新規顧客獲得キャンペーン、リピート顧客向けの特典キャンペーン、SNSフォロワー獲得キャンペーン
ティーガイア株式会社の「あっとギフト」は、1円から1000種類以上のデジタルギフトを発行できる法人向けサービスです。販促、アンケート謝礼、福利厚生など多目的に対応し、初期費用は不要で即日開始も可能です。
ティーガイアは東証プライム企業で、QUOカード発行のクオカードもグループ企業です。キャンペーンサイト構築から事務局運営まで一手に請け負い、コスト削減に貢献。デジタルギフトはメールやSNSで受け取れ、手間が省けるため、プロモーションに理想的です。
ポチッとギフト(SBギフト株式会社)
適した業種:様々な業界
適したキャンペーンの例:新規顧客獲得キャンペーン、リピート顧客向けの特典キャンペーン、SNSフォロワー獲得キャンペーン
「ポチッとギフト」はSBギフト株式会社が展開する法人向けデジタルギフトサービスです。セブン-イレブンやモスバーガーなど、多数の店舗で利用可能なユニークバーコードを提供。飲食から金融、IT業界まで、多様な企業と取引があります。モバイルマーケティングからSNS連携まで、顧客囲い込みや集客促進にも対応しています。
手軽にデジタルギフトを導入するなら「ポチッとギフト」
デジタルギフトの導入において、多くの企業は費用、効果、操作性など多くの要素を考慮しなければなりません。特に、初めてデジタルギフトを導入する企業にとっては、その選択はなかなか難しいかもしれません。
しかし、「ポチッとギフト」はその多くの悩みを解消してくれるサービスです。
「ポチッとギフト」はSBギフト株式会社が提供する、法人向けのデジタルギフトサービスです。このサービスの最大の特長は、その手軽さにあります。導入から運用、そしてアフターサポートまで、一貫してシンプルかつ効率的なプロセスが整っています。
料金面でも、手数料が低く設定されており、初めての導入でも負担が少ないのが魅力です。また、ユーザー層に合わせた多種多様な商品の選択肢があり、販促物・告知物にもブランドロゴや商品画像を自由に使用することができます。
さらに、キャンペーン企画・運用のノウハウも豊富に提供されており、導入前後のサポートもしっかりとしています。これらの要素が組み合わさって、多くの企業が「ポチッとギフト」を選んでいます。