デジタル（電子）カタログの導入にかかる費用とは？ 料金の仕組みを解説

企業のプロモーションやキャンペーンで活用されるデジタルカタログ。

受け取る側は自由に商品を選び、贈る側はコストを抑えながら販促や顧客満足度を高める施策を実施できるため、企業と顧客の両方に利点のあるサービスです。

しかし、デジタルカタログを導入を検討している一方で「コストや導入までのプロセスが分からない」「予算に合わせてデジタルカタログを導入したい」といった企業担当者さまも多いのではないでしょうか。

デジタルカタログ導入方法の種類とその違い

ユーザーがWeb上で商品を閲覧・注文できるデジタルカタログは、冊子型と異なり、カタログサイトのURLをメールやSNSで送るだけという手軽さが魅力です。

デジタルカタログの導入方法は、大きく以下の3つに分けられます。

• デジタルカタログを自社で制作する
• デジタルカタログを外注する
• 既存のデジタルカタログサービスを活用する

カタログの制作方法によって必要となる費用やメリット・デメリットが異なります。

【脱！紙カタログ】デジタルカタログがもたらす3つの効果については、以下の記事で詳しく解説しています。

種類別！デジタルカタログの費用と特徴

デジタルカタログの導入にかかる費用とそのメリット・デメリットについて、種類別にチェックしてみましょう。

自社制作のメリット

デジタルカタログを自社で制作するメリットは、掲載商品を自由に選定できる点です。

無料の制作ツールから機能が充実した有料のツールまでさまざまなものがあるため、用途や予算に合わせて自社に合った制作ツールを選定できるのも魅力といえます。

ただし、カタログ制作には人材の確保や制作に関する基本的な知識が必要です。通常の業務と並行して行う場合、自社でリソースを確保できず自社制作が困難となる場合もあります。

外部発注制作のメリット

専門会社に制作を依頼するメリットは、プロの知識を活かして商品の魅力がより伝わりやすいデジタルカタログを制作してもらえるという点です。

リンク設定や動画・画像のはめ込み機能などを含め、自社の要望に沿った設計を実現してもらえます。品質やデザイン、自社へのマッチ度が高くなるのは魅力的ですが、自社制作と比較して費用が高くなりやすいデメリットもあります。

既存サービス活用の特徴

既存のデジタルカタログサービスを利用する場合、以下のような特徴があります。

• 企業側で価格帯を設定できる
• 商品を用意する必要がない
• 商品代に送料が含まれているのが一般的
• デジタルカタログの商品定価は一律

以下でそれぞれの特徴について詳しく見ていきましょう。

企業側で価格帯を設定できる

デジタルカタログに掲載する商品の価格帯・商品点数などを企業の予算に応じて設定できます。カタログに掲載する商品をひとつに絞ることも可能です。

カタログに掲載する商品や価格帯を企業側で選べるため、新規顧客の獲得をはじめ、キャンペーンや会員登録のインセンティブ、実店舗への来店促進など、さまざまな販促施策に活用できます。

自社で商品を用意する必要がない

既存サービスを利用する場合、カタログに掲載する商品はデジタルカタログ事業者によって管理されるため、自社で商品を用意する必要がありません。

商品の確保から在庫管理まで対応してもらえるため、商品発注や在庫管理にかかる人件費やインフラ整備にかかる費用を削減できます。

商品代に送料が含まれていることが一般的

既存サービスを利用すれば、デジタルカタログを贈るときに別途送料を支払う必要がありません。自宅に配送する配送型ギフトの場合は、商品代に送料が含まれた費用設定になっているのが一般的です。

デジタルカタログの商品定価は一律

既存サービスでデジタルカタログを利用する場合、掲載されている商品の定価が一律に揃えてあるのが一般的です。雑貨や食事券など、ジャンルが異なる商品を選ぶ場合でも定価は一律に設定されています。

コストに考慮しながら商品を一つひとつ選定する必要がなくなるほか、販促施策の目的に応じてギフトの内容を検討できるという魅力があります。

SBギフトのデジタルカタログギフト導入ケースとコスト例

デジタルギフト事業者であるSBギフトでは、お客様のキャンペーンやプロモーションに合わせたデジタルギフトサービスを提供しています。

既存のサービスを利用してデジタルカタログギフトを導入する際、企業の要望に応じて商品数や価格帯を設定できます。キャンペーンやプロモーションの目的によって費用相場が変わってくるため、導入ケース別に費用相場を把握しておきましょう。

低価格帯の商品を多くのユーザーに送るケース

多くのユーザーにギフトを贈る場合、以下のようなケースが挙げられます。

• Webサイトの会員登録やSNSのキャンペーン参加へのインセンティブを贈る
• 購買促進を目的としたプロモーションで大量抽選のギフトを贈る
• 既存顧客の育成を目的にコンビニエンスストアやチェーン店で使えるギフトを贈る

低価格帯の商品を贈る場合、コンビニエンスストアやファストフード店など、身近な店舗で受け取れるギフトが有効です。お手頃な価格の商品も揃っているため、予算を抑えながら大量のユーザーにギフトを贈ることもできます。

たとえば、コンビニエンスストアで使用できる100円のギフトを贈る場合、10万円の費用で1,000名を対象とした大規模なアプローチが可能です。

お得感のある商品を自宅に贈るケース

数千円～数万円のお得感のある商品を贈る場合としては以下のようなケースが挙げられます。

• 実店舗で契約した方にデジタルカタログを贈る
• 期間限定の申し込みに対してインセンティブを贈る
• キャンペーンの目玉商品として抽選で高価なギフトを贈る

ユーザーを絞ってお得感のある商品を贈りたい場合、ユーザーが自由に商品を選べるデジタルカタログの活用が有効です。

デジタルカタログは、ユーザーのニーズに合わせて商品のジャンルを複数選べるだけでなく、施策に応じた価格帯の設定もできます。

たとえば、5,000円のグルメギフトを贈る場合の費用は以下のとおりです。

• 50名：250,000円
• 100名：500,000円

一人ひとりの予算が高くなる分、送付できるユーザーは限られますが、より特別感のあるギフトを贈りたい場合に効果的です。

「配送型WebカタログギフトCesta」の導入コスト例

SBギフトのCestaとは、ユーザーがWeb上のカタログから商品を選び、その商品がユーザーの自宅に配送されるサービスです。企業の予算や施策に応じて最適な商品・価格帯のギフトを選定できます。

たとえば、「CestaDZM 10,000 円（送料込）」をキャンペーンの目玉商品として限定30名に贈る場合、以下のように計算できます。

• 10,000円×30名＝300,000円

約30万の予算で30名に1万円以上の高価なギフトを贈ることができます。SBギフトの料金体系は商品代金（送料込）のみ、コスト管理もシンプルです。

下記フォームからかんたんにCestaの御見積を依頼することも可能です。

まとめ

今回はデジタルカタログの導入費用からコスト例までご紹介しました。デジタルカタログは自社制作するほかに、制作を外注したり、外部のデジタルカタログサービスを利用したりする方法があります。

特に、外部サービスを利用する点においては、社内の人的リソース確保が不要になるだけでなく、商品管理や配送にかかるコストも抑えられます。施策の目的や予算に応じて掲載する商品数や価格帯を企業側で設定できるのがメリットといえるでしょう。

SBギフトでは、店頭で受け取れる低価格帯の手軽なデジタルギフトのほか、ユーザーがWeb上のカタログで選んだ商品を自宅に配送する配送型ギフトのサービスも提供しています。