アルコール飲料をご購入いただいたお客様へキャンペーンを実施。Web上で当たりはずれがすぐわかり、当選者はギフトをすぐに選べるという点が特徴の「ULTRA GIFT」の導入で、お客様の満足度が高く、企業も手間いらずのキャンペーンが実現しました。
新製品コーヒーの大量サンプリングキャンペーンを「店頭受取型電子ギフト」の導入で効率的かつ費用を抑え実施することができました。
ネット銀行の利用者に対して、スマートフォンのアプリでお金の管理や入出金を行っていただくためのプロモーションの一環で「店頭受取型電子ギフト」を導入したキャンペーンを実施しました。既存顧客のアプリダウンロード数増加、アプリから使える新機能利用の促進などに効果があります。
保険商品をネット上で検討される方はいくつかの商品を比較される方が多いため、まずは自社の商品のお見積りを取ってもらうことが大切です。今回の事例はネット上での保険商品お見積もり申込のインセンティブに最適な「店頭受取型電子ギフト」を保険会社で上手く活用した事例を解説します。
ソフトバンクモバイルは、同社の契約者向けに、さまざまなサービスを提供している。キャンペーンやプレゼントなどのお得な情報を毎週メールで配信する「ギフトお得便」も、こうしたサービスの1つだ。ただし、会員から「プレゼントがなかなか当たらない」という声が届くなど、いくつかの課題も抱えていた。そこで、同社が導入したのが、SBギフトの「店頭受取型電子ギフト」だった。プロジェクトの担当者に、導入の経緯とその効果について話を聞いた。
「シュフモ」は、全国9900店舗（2014年1月現在）のスーパーマーケットのチラシ情報を会員の携帯電話やスマートフォン、PCに配信するサービスだ。約180万人の会員（2014年1月現在）には、毎日、お得な情報が届けられるとともに、さまざまなプレゼントが当たるキャンペーンも実施されている。運営側は「できるだけ多くの会員を当選させたい」と考えていたが、コストや配送の問題から、最大でも200名が上限だったという。ところが、あるサービスを導入することで、当選者の数を一気に6倍に増やすことが可能となった。そのサービスの詳細を担当者に聞いた。
日本を代表する酒造会社 キリンビール。同社が新開発した「GRAND KIRIN（グランドキリン）」は、これまでのビールとは一線を画す新しいビールとして、商品企画や商品開発はもちろん、その販売手法や顧客とのコミュニケーションのあり方まで、従来とは異なる取り組みで販売された戦略商品だ。2012年から行われたソーシャルメディアとセブン-イレブン店舗を連動したGRAND KIRINのセールスキャンペーン「BEER to friends」は、その後予期せぬ効果も生んでいるとキリンビールの山口洋平氏は語る。山口氏にGRAND KIRINの商品企画の意図や背景、そしてそれによってもたらされた効果について話を聞いた。
1957年創業で、大手小売業のダイエー様は、これまでもネットを積極的に活用してこられました。通常のメルマガ配信は約10年前から、携帯向け配信は約3年前から取り組まれ、日々のお買い得情報をお客様に届けています。ただ、従来は配信情報を見たお客様が実際にどれくらい来店されているのかを正確に把握する手段はありませんでした。そこで、メルマガで電子クーポンを発行し、店頭で値引きやプレゼント交換を行えるSBギフトの「モバイルクーポンシステム」の導入を決定しました。
2010年9月から12月にかけて計4回、「無印良品ネットストア」の会員に池袋西武店と有楽町店で使える電子クーポンを送るキャンペーンを実施した株式会社良品計画 WEB事業部長 奥谷孝司氏にサービスの魅力を聞きました。
今や企業にとって、顧客とのコミュニケーションに携帯電話やスマートフォンといったモバイル環境は無視できない存在になりつつある。ソーシャルメディアのマーケティング利用も進む中、モバイル環境を通じて企業はどのように収益や顧客ロイヤリティを高めていくことができるか。今回は、日本の携帯電話の高機能化を牽引してきた慶應技術大学大学院 政策メディア研究科 特別招聘教授 夏野剛氏と、電子ギフトという新しいモバイルマーケティングサービスを切り拓いているSBギフト 取締役 COO 藤平大輔氏の対談からその取り組みの方向性、未来像を探っていく。
